Power Platform

Power Platformとは

Power Platform
  • DXを進めたいけど、何をすればいいかわからない…
  • 業務効率化ツールを使ってみたいけど、プログラミングとか難しそうで手が出せない…
  • そもそも業務効率化ってどういうこと?

などの疑問や悩みを持つ方がいるのではないでしょうか。

この記事では、

  • 業務効率化を進めるのにおすすめのPower Platformとは
  • Power Platformを導入するメリット

について解説します。

業務効率化のためのプラットフォーム

Power Platformとは?

マイクロソフトが提供する業務アプリケーションを構築・提供するためのPower Apps,Power Automate,Power BIという三つのツールによって、データ収集から解析・予測までローコーディング(最低限のコーディング)で実現するプラットフォームです。

Power Platformとは、このPower Apps,Power Automate,Power BIを総称したものです。

Power Apps

Power Appsは、誰でも簡単に業務アプリを作成することの出来るツールです。

作成したアプリはブラウザ上で動作するため、どこでも、どんな機器でも使用することが出来ます。

Power Automate

Power Automateは、日々のルーティン作業を自動化することの出来るツールです。

作業フローはプログラミング言語を使用することなく作成できるため、すぐにルーティン業務から解放されることが出来ます。

Power BI

Power BIは、自動でデータ分析、レポート作成を行ってくれるツールです。

組織内に存在するデータを自動的にまとめ、閲覧者ごとに異なる切り口で視覚化されたレポートを閲覧することが出来ます。

Power Platformを導入するメリット

Microsoft Office利用者はすぐに利用できる

Microsoftが提供するサービスのため、Officeを使用したことがある/導入しているという方はすぐに簡単なアプリを作ることが出来ます。

画像に alt 属性が指定されていません。ファイル名: キャプチャ-1024x469.jpg
Power Appsの開発画面

普段使用しているWordやExcelと同じ感覚でアプリやシステムを作成することができます。プログラミングの経験がない方でも簡単にアプリが作れます。

プログラミングの経験がある方であればより高度なアプリを素早く作成できるはずです。

ITエンジニアでなくてもアプリやシステムを開発できる

前項で書いた通り、WordやExcelと同じ感覚でアプリ、システムを開発できるため、ITエンジニアではない事務の方でも簡単に始めることが出来ます。

社外ではなく社員がアプリやシステムを作成することで変更や調整の要望にすぐに対応できるため、個人レベルの業務に合ったスピーディな対応が出来ます。

そのため、業務に合った最適なシステムが構築でき、またそのシステム同士も連携できるため統合的なシステム環境が開発出来ます。

他のOfficeサービスとの連携がスムーズ

Power Platformのサービス同士はもちろん、Microsoftが提供するサービスのため他のOfficeサービスとの連携がとてもスムーズに行えます。

そのため、既存のデータ、システムをofficeのサービスで構築していた場合、簡単に効率化を行うことが出来ます。

業務効率化、働き方改革

これがPower Platformを使用する最終目標です。Power Platformを活用して部内・社内の非効率な業務を自動化することができます。

通常のシステム開発やRPA(作業を自動化することの出来るロボット)の導入では、開発するのに高いコストがかかったり、開発期間も長いためになかなか業務効率化が進みません。

しかし、Power Platformを活用することでこれらの問題に悩まされることなく業務効率化、働き方改革を進めることが出来ます

まずは個人レベルの業務効率化で練習、その後部署の業務効率化という風に段階を踏んでスキルアップしていきましょう。私もそのようにPower Platformに触れながら勉強しました。

その他

  • 細かいデータの有効活用
  • ペーパーレス化
  • IT部門と業務を行う部門の連携

などが挙げられます。いいこと尽くめですね。

まとめ

  • Power PlatformはPower Apps,Power Automate,Power BIを総称したもの
  • Microsoft社のサービスなのでOffice利用者はすぐに活用できる
  • ITエンジニアでなくてもアプリやシステムを開発できる
  • 個人だけではなく社内の生産性を向上させることができ、業務効率化、働き方改革を進めることができる。

コメント

タイトルとURLをコピーしました